どんな職業か
高校以上の学校を卒業した人に対して専門的な技術を教育したり、実務的な職業教育を行う教育機関である専門学校で、専門分野の知識や技術をベースに、担当の教科・科目を生徒に教える。 専門学校とは通常、高校を卒業した人を対象とする「専門課程」のある専修学校を指す。専修学校の課程には、専門課程のほか、中学校等を卒業した人を対象とする高等課程、高等課程・専門課程以外の教育を行う一般課程という3つの区分がある。 専門学校教員が担当する教科は幅広く多様であるが、目的に応じて、情報処理やCG、建築などの「工業」、農業や畜産などの「農業」、看護や歯科、臨床検査などの「医療」、栄養や美容、エステなどの「衛生」、保育や社会福祉などの「教育・社会福祉」、簿記や会計、流通などの「商業実務」、ファッションデザインやスタイリストなどの「服飾・家政」、デザインや音楽、外国語などの「文化・教養」の8分野に区分されている。 専門学校教員は、担当する課程・教科についてカリキュラムの進め方を計画し、指導や訓練を行う。その際、職業や実生活に必要な知識・教養、技術・技能を中心に教えていく。専門学校では、仕事をしていく上で役に立つ実践的な教育を行っているところが多く、教科によっては、資格取得をめざすところもある。専門学校教員は、専門教科の教育のほか、広報、教務といった教育以外の仕事を担当したり、就職の相談に応じる。また、クラス単位での学生の指導なども行う。 ◇ よく使う道具、機材、情報技術等 文書作成ソフト(Word、一太郎等)、パソコン
この職業に求められるもの
job tag の数値情報から、この職業で重要度が高い項目を並べています。「全職業中の順位」は、収録されている全職業の中でこの項目のスコアが何番目に高いかです。
重要度の高いスキル
スキル
| 項目 | スコア | 全職業中の順位 | 位置 |
|---|---|---|---|
| 説明力 | 5.4 | 18 / 498 | 上位4% |
| 傾聴力 | 5.1 | 87 / 498 | 上位17% |
| 文章力 | 5.0 | 53 / 498 | 上位11% |
| 指導 | 4.9 | 19 / 498 | 上位4% |
| 読解力 | 4.9 | 72 / 498 | 上位14% |
| 学習方法の選択・実践 | 4.4 | 26 / 498 | 上位5% |
| 他者の反応の理解 | 4.3 | 67 / 498 | 上位13% |
| 説得 | 4.1 | 88 / 498 | 上位18% |
| 新しい情報の応用力 | 4.1 | 75 / 498 | 上位15% |
| 継続的観察と評価 | 4.0 | 84 / 498 | 上位17% |
知識
| 項目 | スコア | 全職業中の順位 | 位置 |
|---|---|---|---|
| 教育訓練 | 2.5 | 36 / 508 | 上位7% |
| 事務処理 | 2.1 | 184 / 508 | 上位36% |
| 日本語の語彙・文法 | 2.0 | 110 / 508 | 上位22% |
| 顧客サービス・対人サービス | 1.7 | 296 / 508 | 上位58% |
| 社会学 | 1.6 | 99 / 508 | 上位19% |
| 心理学 | 1.6 | 132 / 508 | 上位26% |
| コミュニケーションとメディア | 1.5 | 209 / 508 | 上位41% |
| セラピーとカウンセリング | 1.4 | 94 / 508 | 上位19% |
| 工学 | 1.4 | 115 / 508 | 上位23% |
| 外国語の語彙・文法 | 1.4 | 145 / 508 | 上位29% |
アビリティ
| 項目 | スコア | 全職業中の順位 | 位置 |
|---|---|---|---|
| 発話表現 | 3.8 | 20 / 426 | 上位5% |
| 記述表現 | 3.7 | 28 / 426 | 上位7% |
| 記述理解 | 3.6 | 29 / 426 | 上位7% |
| 発話理解 | 3.6 | 27 / 426 | 上位6% |
| トラブルの察知 | 3.5 | 103 / 426 | 上位24% |
| アイデアや代案を数多く生み出す力 | 3.4 | 49 / 426 | 上位12% |
| 記憶力 | 3.4 | 19 / 426 | 上位4% |
| 演繹的推論 | 3.3 | 53 / 426 | 上位12% |
| 帰納的推論 | 3.2 | 64 / 426 | 上位15% |
| 独創性 | 3.2 | 66 / 426 | 上位15% |
仕事内容
- 学生に対して専門的な技術を教育したり、実務的な職業教育をする。
- 講座の内容と指導方法の計画を立てる。
- 教育プログラムや研修スケジュールについて枠組みを準備し、講座の目標を策定する。
- 実地研修あるいは実習を行い、担当科目の理論、技術、手順、方法を示す。
- 講義用に書籍、資料、備品や設備を選択し、準備する。
- 学生の知識と能力を向上させるため、視聴覚材を活用して講義を行い、ディスカッションをさせる。
- 課題について添削、評価、コメントをする。
- 口頭、筆記、実技試験を行い、進捗状況を把握し、学習の効果を評価する。
- 学生の学習内容を観察・評価し、進捗状況を判断し、意見を述べ、改善すべき点を提案する。
- 出席簿や成績表を保管し、学校の規定に従って報告書を作成する。
- 学生の進学や進路について、指導や支援を行う。
- 学生生活について指導する。
- 生徒募集のための広報活動をする。
- 外部の関連企業なと提携や折衝をする。
- 保護者からの相談に応じる。
- 会議、セミナー、研修講座に参加し、研修プログラムに関連する情報を織り込む。
なるには
専修学校設置基準に定められた教員の資格要件を満たしている必要がある。この資格要件は、専門学校や短大・大学・大学院を卒業後、担当する科目に関する実務や研究などの経験を積むことなどにより満たすことができる。学校を卒業後、そのまま教員になるケースのほか、企業人や特定の分野の専門家が実務経験を活かして教員として転職することもある。 専門分野により必要な技術や知識は異なるが、職業資格の取得が学校の教育目標となっている場合も多いので、常に専門分野の最新の動向を把握し、目標に向けて学生を指導する力が必要である。
就いている人の学歴
| 学歴 | 割合の目安 |
|---|---|
| 大卒 | 0.6 |
| 修士課程卒(修士と同等の専門職学位を含む) | 0.3 |
| 専門学校卒 | 0.2 |
| 博士課程卒 | 0.1 |
| 短大卒 | 0.1 |
| 高卒 | 0.1 |
関連する資格
- 専修学校教員認定
給料
賃金構造基本統計調査では「その他の教員」として集計されています(2023年・全国)。この区分には1の職業がまとまっています。
| きまって支給する現金給与額 | 340.3千円 |
|---|---|
| 年間賞与その他特別給与額 | 750.9千円 |
| 平均年齢 | 45.1歳 |
| 平均勤続年数 | 12年 |
| 労働者数 | 8,119人 |
男女で見た給与
月額給与の推移
都道府県別の月額給与
- ≤297.7千円
- ≤310千円
- ≤325.1千円
- ≤342千円
- ≤397.7千円
この分類の人はどれくらい動いているか
ここから下は、この職業が属する「専門的・技術的職業従事者」という大きなくくりの数字です。職業ひとつずつの統計は無いため、国の調査で使われている職業分類の単位で見ています。
- 欠員率1.4%働いている人に対して、まだ埋まっていない求人の割合
- 未充足の求人179千人募集したのにまだ決まっていない人数
- 入職者の構成比20.1%1年間に仕事に就いた人のうち、この分類が占める割合
- 離職者の構成比18.3%1年間に仕事を離れた人のうち、この分類が占める割合
専門的・技術的職業従事者に入った人は、前はどんな仕事をしていたか
- 専門的・技術的職業80%
- サービス職業6%
- 管理的職業3.2%
- 事務3.2%
- 販売3%
- 生産工程2.4%
- その他2.1%
この分類に入った人のうち、20%は別の分類の仕事から移ってきています。未経験からの入りやすさをはかる目安になります。
雇用動向調査 職業別 未充足求人数・欠員率(2021年)
雇用動向調査 職業別 入職・離職者構成比(2017年)
雇用動向調査 現職職業×前職職業 別入職者数(2019年)
働き方の特徴
専修学校は設置者が私立のものが93.8%を占め、国公立のものは少ない。また、専修学校のうち専門課程を設置しているいわゆる専門学校は89.3%となっている(2025年時点*)。専門学校教員には、専任の教員だけではなく、高校や大学の教員を兼ねている人、企業に勤めている人もいる。 労働時間は、専任の教員の場合、週5日8時間勤務の場合が多いが、社会人向けのコースなどを設定している学校では、夜間・休日に授業を行うこともある。 専修学校は、職業や実生活に必要な能力の育成などを図ることを目的として、1976年に制度が創設され、実践的な職業教育や専門的な技術教育等を行う教育機関として発展してきたが、今後も、福祉や情報など社会の新たなニーズに柔軟に対応し、若年者だけでなく生涯にわたるキャリア形成を支援する教育機関として期待されている。 2019年度より実践的な職業教育を行う教育機関として「専門職大学・専門職短期大学」が創設され、専門学校の中には専門職大学等への移行を目指す動きもある。長期の企業内研修の実施や産業界と連携した教育課程とするなど専門職業の人材育成に国としても注力している。 *文部科学省 学校基本調査(令和7年)より
仕事の内容が近い職業
スキル・知識・アビリティ・仕事の性質・仕事活動の187項目を標準化して、この職業とどれくらい近いかを計算しています。
- 高等学校教員近さ 0.757
- 社会学研究者近さ 0.745
- 職業訓練指導員近さ 0.743
- 言語聴覚士近さ 0.717
- 養護教諭近さ 0.702
- 特別支援学校教員、特別支援学級教員近さ 0.654
- カウンセラー(医療福祉分野)近さ 0.641
- スクールカウンセラー近さ 0.624
職業情報提供サイト(job tag)/厚生労働省 職業情報データベース(独立行政法人 労働政策研究・研修機構 作成) 数値系 Ver 7.00/解説系 Ver 7.01(2026年7月30日取得)
賃金構造基本統計調査(厚生労働省)「令和2年以降 一般_都道府県別_職種(特掲)DB」を加工して作成
雇用動向調査 職業別 未充足求人数・欠員率(2021年)
雇用動向調査 職業別 入職・離職者構成比(2017年)
雇用動向調査 現職職業×前職職業 別入職者数(2019年)